トイレの介護リフォーム費用|和式から洋式・手すり・扉の目安

トイレは、1日に何度も、しかも急いで向かう場所です。そのため介護リフォームの優先度は高く、実際に相談件数も多い場所になります。

一方で、「洗浄便座に替えれば保険が使えると思っていた」という誤解がもっとも多い場所でもあります。ここでは工事別の費用と、保険の適用範囲を整理します。

工事別の費用と保険の対象可否

工事内容 費用の目安 介護保険
手すりの設置(L字型) 2万〜5万円 対象
和式便器 → 洋式便器への取り替え 15万〜50万円 対象
便器の位置・向きの変更 10万〜30万円 対象
扉を引き戸・外開きに交換 8万〜20万円 対象
出入口の段差解消 3万〜10万円 対象
床材を滑りにくいものに変更 3万〜10万円 対象
洋式便器 → 洗浄便座付きへの交換 8万〜20万円 対象外
暖房便座への交換 5万〜15万円 対象外
トイレ全体のリフォーム(内装含む) 20万〜60万円 一部のみ対象
トイレの増設 50万〜150万円 対象外

和式から洋式は対象、洋式から高機能は対象外

介護保険の住宅改修で認められている便器の工事は、**「洋式便器等への便器の取り替え」**です。

つまり、和式便器を洋式に替える工事は対象になります。費用は15万〜50万円と幅がありますが、これは給排水管の位置を動かす必要があるかどうかで変わります。和式便器は床下に配管が埋まっているため、洋式化には床の解体を伴うことが多く、それが金額を押し上げます。

一方で、すでに洋式である便器を、暖房便座や洗浄機能付きのものに交換する工事は対象外です。「和式から洋式への取り替え」に該当しないためです。

ここは誤解が非常に多いポイントです。 「介護のために温水洗浄便座が必要」という事情があっても、制度上は対象になりません。ただし、和式から洋式へ替える際に洗浄機能付きの便器を選ぶ場合、便器本体の取り替えとして扱われるかどうかは市区町村の判断が分かれます。必ず事前に窓口で確認してください。

便器の高さも「取り替え」で調整できる場合がある

立ち座りが難しい場合、便座の高さが問題になっていることがあります。一般的な洋式便器の座面高は38〜40cm程度ですが、これが低すぎて立ち上がれない、というケースです。

高さを上げる方法はいくつかあります。

方法 費用の目安 制度
補高便座を乗せる 数千円〜2万円 特定福祉用具販売
座面の高い便器に交換 15万〜40万円 住宅改修(自治体判断)
床をかさ上げして相対的に高くする 10万〜25万円 住宅改修(段差解消として)

まず補高便座を試すのが合理的です。数千円で、しかも合わなければ外せます。工事を検討するのはその後で構いません。

手すりは「立ち座り用」と「移動用」を分けて考える

トイレの手すりには2つの役割があります。

  • 立ち座りの補助 — 便器の横に、L字型またはI字型。体を引き上げる動作に使うため、縦方向の要素が必要
  • 移動の補助 — 出入口から便器までの動線。横手すり

両方が必要とは限りません。歩いて入れるが立ち座りが難しいのか、移動そのものが不安定なのかで、必要な手すりは変わります。

L字型手すりの一般的な取り付け位置は、便器の先端から20〜30cm前方の壁、横部分は座面から20〜25cm上あたりとされます。ただしこれは目安で、実際は本人に座って手を伸ばしてもらって決めるのが確実です。

扉の向きは安全に直結する

見落とされやすいのが、トイレの扉の開き勝手です。

トイレの扉が内開きになっていると、中で倒れたときに扉が体につかえて開けられなくなります。介護が必要な方の住宅では、これは実際に起こりうるリスクです。

  • 引き戸への交換(8万〜20万円)— もっとも安全。開閉に力もいらない
  • 外開きへの変更(5万〜15万円)— 廊下側にスペースが必要

いずれも「引き戸等への扉の取り替え」として介護保険の対象になります。あわせてドアノブをレバーハンドルに変更する工事も対象です。握力が落ちている場合、丸いノブは回せなくなります。

夜間の動線を必ず確認する

トイレに関する事故は、夜間に集中します

  • 寝室からトイレまでの経路が暗い
  • 起きた直後でふらつきやすい
  • 急いでいる

工事を検討する前に、次を確認してください。いずれも工事不要で、数千円で対応できます。

  • 寝室からトイレまでの経路に人感センサー付きの足元灯を置く
  • トイレの照明を明るいLEDに交換する
  • 経路上の障害物(コード類・マット類)を撤去する

とくにマットは、めくれてつまずきの原因になります。滑り止め付きのものに替えるか、思い切って撤去するだけで安全性が上がることがあります。

これらを試したうえで、それでも不安が残る箇所に工事を検討する、という順番が無駄がありません。

ポータブルトイレという選択肢

夜間の移動そのものが危険な場合、寝室にポータブルトイレを置くという選択肢もあります。

これは特定福祉用具販売の対象で、年間10万円を上限に購入費の1〜3割負担で購入できます。住宅改修の20万円の枠は消費しません。

トイレまでの動線を工事で安全にするか、そもそも移動しなくて済むようにするか。どちらが本人の生活に合うかは、ケアマネジャーと相談して判断してください。

まとめ

トイレの介護リフォームで押さえるべき点は次の3つです。

  1. 和式→洋式は対象、洋式→高機能は対象外(洗浄便座の交換は保険が使えません)
  2. 便座の高さは、まず補高便座(数千円)を試す(工事はその後で)
  3. 扉が内開きなら、引き戸か外開きへの変更を検討する(中で倒れたときの救助のため)

そして、工事を決める前に夜間の動線と照明を確認してください。数千円の対策で解決することが少なくありません。

制度の運用は市区町村によって細部が異なります。実際の申請にあたっては、必ず担当のケアマネジャーとお住まいの市区町村の介護保険窓口にご確認ください。