トイレの介護リフォーム費用｜和式から洋式・手すり・扉の目安

トイレは、1日に何度も、しかも急いで向かう場所です。そのため介護リフォームの優先度は高く、実際に相談件数も多い場所になります。

一方で、「洗浄便座に替えれば保険が使えると思っていた」という誤解がもっとも多い場所でもあります。ここでは工事別の費用と、保険の適用範囲を整理します。

工事別の費用と保険の対象可否

和式から洋式は対象、洋式から高機能は対象外

介護保険の住宅改修で認められている便器の工事は、「洋式便器等への便器の取り替え」です。

つまり、和式便器を洋式に替える工事は対象になります。費用は15万〜50万円と幅がありますが、これは給排水管の位置を動かす必要があるかどうかで変わります。和式便器は床下に配管が埋まっているため、洋式化には床の解体を伴うことが多く、それが金額を押し上げます。

一方で、すでに洋式である便器を、暖房便座や洗浄機能付きのものに交換する工事は対象外です。「和式から洋式への取り替え」に該当しないためです。

対象外になる工事の全体像はこちらの記事で7分類にまとめています。

なお、便器の洋式化には自治体独自の助成が上乗せされることがあります。105自治体を調べたところ、18自治体が便器の洋式化を助成の対象にしていて、うち17自治体が上限10.6万円で一致していました（目黒区だけ16.2万円）。練馬区は「浴槽の取替と便器の洋式化は介護保険と併用可、流し・洗面台と昇降機は併用不可」と項目ごとに分けており、同じ区の中でも工事の種類で扱いが変わります。併用の可否は介護保険20万円と自治体助成は併用できるかに原文つきで整理しました。

便器の高さは「まず福祉用具」で試す

立ち座りが難しい場合、便座の高さが問題になっていることがあります。一般的な洋式便器の座面高は38〜40cm程度ですが、これが低すぎて立ち上がれない、というケースです。

高さを上げる方法はいくつかあります。

まず補高便座を試すのが合理的です。数千円で、しかも合わなければ外せます。工事を検討するのはその後で構いません。

補高便座は特定福祉用具販売の対象で、年間10万円を上限に購入費の1〜3割負担で購入できます。住宅改修の20万円とは別枠なので、枠を消費しません。

手すりは「立ち座り用」と「移動用」を分けて考える

トイレの手すりには2つの役割があります。

両方が必要とは限りません。歩いて入れるが立ち座りが難しいのか、移動そのものが不安定なのかで、必要な手すりは変わります。

L字型手すりの一般的な取り付け位置は、便器の先端から20〜30cm前方の壁、横部分は座面から20〜25cm上あたりとされます。ただしこれは目安で、実際は本人に座って手を伸ばしてもらって決めるのが確実です。

手すりの選び方は手すり取り付けの記事で詳しく解説しています。

扉の向きは安全に直結する

見落とされやすいのが、トイレの扉の開き勝手です。

トイレの扉が内開きになっていると、中で倒れたときに扉が体につかえて開けられなくなります。介護が必要な方の住宅では、これは実際に起こりうるリスクです。

いずれも「引き戸等への扉の取り替え」として介護保険の対象になります。あわせてドアノブをレバーハンドルに変更する工事も対象です。握力が落ちている場合、丸いノブは回せなくなります。

夜間の動線を必ず確認する

トイレに関する事故は、夜間に集中します。

• 寝室からトイレまでの経路が暗い
• 起きた直後でふらつきやすい
• 急いでいる

工事を検討する前に、次を確認してください。いずれも工事不要で、数千円で対応できます。

とくにマットは、めくれてつまずきの原因になります。滑り止め付きのものに替えるか、思い切って撤去するだけで安全性が上がることがあります。

これらを試したうえで、それでも不安が残る箇所に工事を検討する、という順番が無駄がありません。

ポータブルトイレという選択肢

夜間の移動そのものが危険な場合、寝室にポータブルトイレを置くという選択肢もあります。

これは特定福祉用具販売の対象で、年間10万円を上限に購入費の1〜3割負担で購入できます。住宅改修の20万円の枠は消費しません。

どちらが本人の生活に合うかは、身体状況と本人の希望によります。ケアマネジャーと相談して判断してください。

トイレ全体をリフォームする場合の注意

「どうせなら内装ごと」と考える場合、保険が使える範囲はごく一部になります。

老朽化も理由にある場合は、介護リフォームではなくリフォーム全体の予算計画として考えたほうが判断を誤りません。

トイレの広さ別に、できることが変わる

トイレの工事は、そもそもの広さで選択肢が決まります。日本の住宅でよくあるサイズごとに整理します。

介助が必要になった段階で、0.4坪のトイレは対応が難しくなります。 便器の横に介助者が立つスペースがないためです。

この場合、選択肢は3つあります。

1. 扉を引き戸に替えて、扉を開けたまま介助する（8万〜20万円・介護保険の対象）
2. 隣接する洗面所との壁を撤去してトイレを広げる（30万〜80万円・大部分が対象外）
3. 寝室にポータブルトイレを置く（特定福祉用具販売・住宅改修の枠を消費しない）

1が現実的な落としどころになることが多く、引き戸への交換は「介助スペースを作る工事」としても機能します。開き戸だと扉の可動範囲がそのまま使えないスペースになるためです。

介助を前提にした配置の考え方

介助が必要になると、便器の位置と向きが問題になります。

• 便器の正面に立つ空間があるか（前から抱える介助の場合）
• 便器の横に立つ空間があるか（横から支える介助の場合）
• どちら側から介助するか（本人の麻痺側の反対から介助するのが基本）
• 車いすから便器への移乗の向き（車いすを便器に対して斜めに寄せられるか）

便器の位置・向きの変更は介護保険の対象です（10万〜30万円）。ただし給排水管の移設を伴うため、床の解体が必要になることがあります。

麻痺がある場合、手すりを付ける側を間違えると使われません。右片麻痺なら左手で支えるため、左側に手すりが必要です。介助者の立ち位置も左右で変わります。この判断は、リハビリを担当している理学療法士・作業療法士に確認するのが確実です。

排泄の動線そのものを見直す

トイレの工事を検討する前に、そもそもトイレまで行く必要があるかを考える価値があります。

夜間だけポータブルトイレを使い、日中はトイレまで歩くという組み合わせは、実際によく取られる方法です。トイレまでの動線を安全にする工事と、両立します。

ポータブルトイレは特定福祉用具販売の対象で、年間10万円を上限に購入費の1〜3割負担で購入できます。住宅改修の20万円とは別枠です。においや処理の負担が心配される点ですが、消臭機能付きや自動ラップ式のものもあります。ケアマネジャーに相談すると、実物を見られる場合があります。

トイレの工事でよくある見落とし

便座の高さは、高ければよいというものではありません。 足の裏が床にしっかり着かないと、踏ん張れずかえって不安定になります。座ったときに膝がほぼ直角になる高さが目安です。補高便座を使うと、数千円で高さを試せます。

まとめ

トイレの介護リフォームで押さえるべき点は次の4つです。

1. 和式→洋式は対象、洋式→高機能は対象外（洗浄便座の交換は保険が使えません）
2. 便座の高さは、まず補高便座（数千円）を試す（工事はその後で）
3. 扉が内開きなら、引き戸か外開きへの変更を検討する（中で倒れたときの救助のため）
4. 夜間の動線と照明を先に確認する（数千円で解決することが少なくない）

制度の運用は市区町村によって細部が異なります。実際の申請にあたっては、必ず担当のケアマネジャーとお住まいの市区町村の介護保険窓口にご確認ください。