介護リフォームで失敗する5パターン｜使われなくなる手すりの共通点

介護リフォームには、他のリフォームにない難しさがあります。使う人の状態が変わり続けることと、使う人が自分で要望を言いにくいことです。

その結果、工事そのものは適切に行われたのに「結局使われていない」という状態が起こります。ここでは、実際に起きやすい5つのパターンと、着工前に防ぐ方法を整理します。

パターン1：手すりの位置が本人に合っていない

もっとも多い失敗です。工事としては正しく施工されているのに、本人が使わない。

原因はたいてい次のどれかです。

防ぐ方法

現地調査のとき、実際に本人にその場所を歩いてもらう、立ち上がってもらう。これだけで大半は防げます。

可能であれば、ケアマネジャーか、リハビリを担当している理学療法士・作業療法士に立ち会いを依頼してください。身体の動きを見慣れている人の判断は、業者の経験則より正確です。

手すりの高さや形状の考え方は手すり取り付けの記事にまとめています。

パターン2：将来を見越して先回りしすぎた

「どうせなら今のうちに全部やっておこう」という判断が、裏目に出るパターンです。

• 20万円の枠を一度に使い切ったが、半年後に状態が変わって別の場所が必要になった
• 車いすを想定して廊下を広げたが、結局歩行器のままだった
• 将来のために2階にも手すりを付けたが、そもそも2階に上がらなくなった
• 浴室を全面改修したが、デイサービスで入浴するようになった

介護リフォームは、健常な人の住宅リフォームと違い、先回りが有効に働きにくいという特徴があります。身体状況は改善することも悪化することもあり、予測が難しいからです。

防ぐ方法

いま困っている動線だけを工事する。介護保険の20万円は複数回に分けて使えるので、一度に使い切る必要はありません。

「トイレまで行けない」「風呂に入れない」という具体的な困りごとを起点にすると、工事範囲は自然に絞られます。枠の使い方は20万円のリセットの記事も参考にしてください。

パターン3：工事しなくてよいものを工事した

据え置き型の手すりや置くだけのスロープで解決できたはずのものを、工事してしまうパターンです。

とくに退院直後は、身体状況がもっとも大きく動く時期です。この時期に工事を確定させると、3か月後には合わなくなっていることがあります。

防ぐ方法

見積もりを受け取ったら、ケアマネジャーに「これは工事が必要ですか、それとも福祉用具で足りますか」と一項目ずつ確認してください。

施工業者は工事を提案する立場なので、この質問は第三者にするのが適切です。介護度によって使える福祉用具は変わるため、要介護度別に使えるもの一覧もあわせてご覧ください。福祉用具で代替できるものの一覧は対象外になる工事の記事にまとめています。

パターン4：段差を消したら別の危険が生まれた

段差解消の工事で起きやすいパターンです。

• スロープの傾斜が急すぎて、かえって危険になった — 見た目の段差は消えても、上れなければ意味がありません
• 床をかさ上げしたら、扉が床にこすれるようになった — 扉の調整費用が後から発生
• すのこを敷いたら、すのこの端でつまずくようになった
• 敷居を撤去したら、部屋の間で音や冷気が通るようになった
• 玄関だけ解消したが、そこから居室までの動線に別の段差が残っていた

段差解消は「なくせばよい」という単純な話ではなく、なくした後の状態が安全かまで見る必要があります。

防ぐ方法

工事後の状態を、動線全体で確認すること。玄関から居室、居室からトイレ、居室から浴室という主要な移動経路を通しで見て、どこかに新しい引っかかりが生まれていないかを確認します。

工法ごとの注意点は段差解消の記事で比較しています。

パターン5：段差より先に照明を疑わなかった

これは工事の失敗というより、そもそも工事が不要だったケースです。

高齢者の転倒は、段差そのものより「段差が見えていないこと」で起きている場合があります。

• 廊下の照明が暗い
• 夜間にトイレへ行く経路に足元灯がない
• 段差と床の色が同じで、境目が視認できない
• 浴室の照明が暗く、水たまりが見えない

加齢により、若い頃と同じ明るさでは十分に見えなくなります。一般に、高齢者が同じ明るさを感じるには若年者より多くの照度が必要とされています。

防ぐ方法

工事を検討する前に、次を試してください。いずれも数千円程度で、工事は不要です。

これで解決するなら、20万円の枠を使わずに済みます。

着工前チェックリスト

工事を決める前に、次の7点を確認してください。

• 本人にその場所で実際に動いてもらったか
• ケアマネジャー（できればリハビリ職）に現地を見てもらったか
• その工事は福祉用具で代替できないか確認したか
• いま困っていることが起点になっているか（将来の想定だけになっていないか）
• 工事後の動線全体を通しで確認したか
• 照明の改善を先に試したか
• 見積書に対象・対象外が明記されているか

業者選びで防げる失敗もある

失敗の一部は、業者選びの段階で防げます。

逆に、本人に会わずに家族の説明だけで見積もりを出す業者は避けたほうが安全です。業者を比較する基準は業者選びの記事で5点にまとめています。

退院前カンファレンスで確認しておくこと

入院中に工事を検討する場合、退院前カンファレンスが判断の質を大きく左右します。ここには医師、看護師、リハビリを担当する理学療法士・作業療法士、ケアマネジャー、家族が集まります。

住宅改修について、この場で確認しておきたいのは次の点です。

「3か月後にどうなっている見込みか」は、必ず聞いてください。 改善が見込めるなら工事を最小限にとどめ、進行性なら先を見た設計が必要になります。この一言の有無で、工事範囲の判断がまったく変わります。

リハビリ職に自宅の写真を見てもらうのも有効です。実際の廊下幅や段差の高さが分かれば、「この幅なら歩行器は通らない」といった具体的な指摘が得られます。

家族のあいだで意見が割れたとき

介護リフォームでは、家族間で判断が分かれることがあります。よくある対立と、整理のしかたを挙げます。

本人が工事を嫌がるケースは、実際によくあります。 手すりが付くこと自体が「自分は要介護者だ」という宣告に感じられるためです。この場合、「転ばないため」ではなく「自分で行けるようにするため」と説明の軸を変えると、受け入れられることがあります。

判断がつかないときは、まず福祉用具で1か月試すのが有効です。実際に使われるかどうかがデータになり、家族間の議論も感覚論から抜け出せます。

工事後に「使われているか」を確認する

工事が終わったら手続きも完了しますが、そこで終わりにすると失敗に気づけません。工事から1か月後に、次を確認してください。

• 手すりは実際に握られているか（表面の汚れ・手垢で分かる）
• 本人が使うとき、遠回りをしていないか
• 段差解消した場所で、つまずきが起きていないか
• 夜間の動線で、実際に電気をつけているか
• 工事した場所を、そもそも使っているか

使われていない場合、原因はたいてい位置か目的の取り違えです。手すりの位置が数センチ違うだけで使われなくなることがあります。

すでに工事した手すりの位置を動かすには再工事が必要ですが、据え置き型の福祉用具を補助的に足すことで解決する場合もあります。ケアマネジャーに現状を伝えて、追加の工事が要るのか、用具で足りるのかを相談してください。

なお、既存の手すりの修理や位置変更は、介護保険の住宅改修の対象になるとは限りません。判断は自治体によって分かれるため、事前に窓口へ確認してください。

まとめ

介護リフォームの失敗は、施工品質ではなく見立ての段階で起きます。共通する原因は次の3つです。

1. 本人の動きを見ずに、平均値や図面で決めている
2. 将来を見越しすぎて、いま不要なものまで作っている
3. 工事以外の選択肢（福祉用具・照明）を検討していない

工事は元に戻せません。急いでいるときほど、本人に動いてもらう時間とケアマネジャーに相談する時間を先に確保してください。

個別の身体状況に応じた判断については、担当のケアマネジャー、理学療法士・作業療法士、福祉住環境コーディネーターにご相談ください。